仮想通貨(暗号資産)とは何なのか？

こんにちは、りもるです。

この記事ではビットコインや仮想通貨(暗号資産)という単語をニュースで聞いたことはあるけれど、なんだかよく分からないという方のために仮想通貨の基本について解説します。

この記事を読むことで仮想通貨投資を始める上で必要な最低限の仮想通貨知識が身につきます。

仮想通貨ってそもそも何？

結論から言うと、仮想通貨とはインターネット上で価値がやり取りされる新しいタイプのお金です。お札や硬貨のように物理的に目に見える形ではなく、お金のデータがインターネット上でやりとりされます。

1万円や100ドルに円やドルなどの単位がつくように、仮想通貨にも単位がつきます。

例えばビットコインだと、1BTC、10BTCのように単位 “BTC”がついてやりとりされます。

データなので1以下に分けることも可能で、例えば0.01BTCのように小数点がつく形でも取引が可能です。

ちなみに資金決済に関する法律では、仮想通貨は以下のようなものと定義されています。

「仮想通貨」とは、インターネット上でやりとりできる財産的価値であり、「資金決済に関する法律」において、次の性質をもつものと定義されています。

（1）不特定の者に対して、代金の支払い等に使用でき、かつ、法定通貨（日本円や米国ドル等）と相互に交換できる

（2）電子的に記録され、移転できる

（3）法定通貨または法定通貨建ての資産（プリペイドカード等）ではない

出典：仮想通貨とは何ですか？（日本銀行）

法定通貨と仮想通貨の違い

普段使っている日本円などの法定通貨と仮想通貨の違いが分かりやすいように比較してみました↓

まず管理主体の有無ですが、法定通貨には各国の中央銀行などの管理主体がいます。例えば日本であれば日本銀行、アメリカであればFRBアメリカ連邦準備制度理事会などです。

一方、仮想通貨には管理主体があるものとないものがあります。例えば、有名なビットコインなどは管理主体はいませんが、仮想通貨によっては、プロジェクトスタート時に開発者が大量の仮想通貨を保有している場合があるため、大きな影響力を持ち実質的な管理主体になってる場合があります。

総量の上限についてですが、法定通貨には総量に上限がありません。

一方、仮想通貨には上限があるものが多いです。ビットコインだと約2100万BTCが発行の上限です。

ETH(イーサ)やStellar(ステラ)といった仮想通貨は発行上限がありませんが、これはごく一部で発行上限のある仮想通貨がほとんどです。

強制通用力についてですが、法定通貨には強制通用力があります。どんなお店に行っても日本円で支払えます。

一方、仮想通貨は強制通用力がありません。ビットコインで支払いたいとお会計のときに言っても、お店側が対応していなければ受け取ってもらえません。

偽造防止については、法定通貨のお札などは特殊な偽造防止技術を使ってコピーされないようにしている一方、仮想通貨は暗号技術・ブロックチェーン(分散台帳)技術によって取引が偽造されないようにしています。

電子マネーと仮想通貨の違い

今度は電子マネーと仮想通貨を比較してみます。

電子マネーの場合、管理主体は私企業になります。SuicaやEdyなどの電子マネーは、JR東日本や楽天などの私企業が運営しているのでその企業がつぶれたら使えなくなります。

一方、仮想通貨には管理主体がないものがあり、そのような仮想通貨であれば企業がつぶれる心配をする必要はありません。

強制通用力についてですが、電子マネーは法定通貨と違って強制通用力がありません。お店がSuicaやEdyでの支払いに対応していなければ支払いに使えません。その点は仮想通貨と同じです。

偽造防止についてですが、ICカード内の情報を暗号化することでセキュリティーを高め偽造防止を実現しています。一方、仮想通貨は主に公開鍵暗号方式という暗号化技術で取引などの偽造防止をしています。

仮想通貨にはどんなメリットがある？

仮想通貨のメリットは大きく分けて3つあります。

投資対象

まず1つ目のメリットとしては、仮想通貨は投資対象になるというメリットです。

下のXRPという仮想通貨の価格推移を示したチャートを見てもらいたいのですが、2013年8月の価格が0.65円で、2019年2月のXRP価格が35円なので、価格は5年半で約54倍になっています。

もし2013年8月の時点で100万円分XRPを購入し、5年半ずっと売らずに持っていたらなんと5,400万円になっているということです。

銀行に100万円預けていても、わずかな利子しかつかない時代になんとも夢のある話です。

もちろん価格が暴落してしまうというリスクはあるので注意が必要ですが。

このように仮想通貨には価格の上昇により大きな利益が出るかもしれない投資のメリットがあります。

送金手段

2つ目が、送金手段としてのメリットです。

仮想通貨は相手の送り先が分かっていれば、世界中どこへでも送金することができます。

例えば、日本の仮想通貨交換所にて日本円で仮想通貨を購入し、その仮想通貨をアメリカの交換所へ送金し、仮想通貨からドルへ交換すれば、為替として利用できるということです。

現在、銀行の海外送金には、送金手数料、為替手数料、中継銀行手数料、受取手数料など、様々な手数料がかかります。

例えば、楽天銀行で日本からアメリカへ20万円送金する際、以下のような手数料がかかります。

合計すると手数料は4,750円になり、20万円を送金する場合、約5千円（2.4％）の送金手数料が必要になるということです。

これを仮想通貨を使うことでかなり安い送金手数料で世界中へ送金できる可能性があります。

実例をあげると、以下はBittrexというアメリカの仮想通貨交換所から韓国のUPbitという交換所へ仮想通貨XRPが送金された履歴です。

Transaction Type: Payment
Amount: 9,999,999 XRP
Fee: 12 drops (0.000012 XRP)
Sender: Bittrex
Sender Balance: 1,063,356,419.0897
Receiver: UPbit
Receiver Balance: 107,794,509.668375
Link: https://t.co/frr3YglIhn

— XRPL Monitor (@XRPL_Monitor) 2019年2月27日

約1000万XRP、日本円で約3億5700万円が送金された履歴なのですが、手数料が0.000012 XRP、日本円でわずか0.00042円しかかかっていません。

しかも送金時間は数秒という短時間です。

このように、仮想通貨は格安で素早く送金できる送金手段としてのメリットがあります。

決済手段

3つ目が、決済手段としてのメリットです。

仮想通貨の支払いに対応している店舗であれば、ネット、リアルに関わらず支払い手段として利用することができます。

例えば、有名な家電量販店であるビックカメラでは全店舗とネットショップでビットコインによる支払いが可能です。

出典：ビックカメラ全店でbitcoin使えます！

↓ビックカメラでビットコインが使えるようになった時のニュース

仮想通貨は外国でも購入可能なので、自国で購入した仮想通貨を旅行先の日本での決済に使うというインバウンドな使い方も考えられています。

また日本人が海外へ行く際も、日本のクレジットカードや電子マネーが使えなくても、外国のお店が仮想通貨に対応していれば支払えるという決済のメリットがあります。

今後キャッシュレスな世界が進んでいく中、利用シーンは増えていくと予想されます。

仮想通貨にはどんな種類があるの？

2019年2月現在、2000種類以上の仮想通貨が存在しています。

そしてその数はどんどん増えています。

仮想通貨の種類の分類方法はいろいろあるのですが、初心者の方は仮想通貨をビットコイン、アルトコイン、トークンの3種類に分けると理解しやすいと思います。

以下、それぞれについて説明します。

ビットコイン

仮想通貨の中で一番有名なのがビットコインです。

2008年にサトシ・ナカモト (Satoshi Nakamoto) を名乗る謎の人物によって投稿された論文でそのコンセプトが公表され、2009年から実際の取引が開始されました。

ビットコインはブロックチェーンと呼ばれる技術が活用されていて、中央サーバーや管理者は置かれていません。

ブロックチェーンの仕組みに参加する全員によって維持・運営されていて、2009年から10年以上経った現在までビットコインのシステムは一度も落ちずに稼働しています。

銀行などの公的な機関を介さなくても、仮想の通貨を世界中どこへでも送金できることが画期的でした。

アルトコイン

ビットコイン以外の仮想通貨としてアルトコインがあります。その数は1000以上です。

当初はビットコインの仕組みを少し改変しただけのコインが多かったことから、アルト(代替)コインと呼ばれました。

ただし現在は、アルトコインにはビットコインとは異なるアルゴリズムや目的のブロックチェーンを採用したものがたくさんあります。

例えば、Ether(イーサ)と呼ばれるアルトコインがあるのですが、これはイーサリアムと呼ばれるブロックチェーン上で稼働するアプリケーションを動かすための燃料として使用されます。

イーサリアム以外にも、NEOやZilliqaといったアルトコインも独自のプラットフォームの燃料として利用されます。

このようにビットコインとは違う仕組みのブロックチェーンで使用されるコインがアルトコインです。

トークン

上記で説明したビットコインやアルトコインは”コイン”ですが、コインとは別に”トークン”というものがあります。

コインとトークンの最大の違いは、コインには独自のブロックチェーン・分散台帳がある一方、トークンには独自のブロックチェーンがないことです。

市場規模第2位のイーサ(ETH)は独自のブロックチェーンであるイーサリアムのネイティブな仮想通貨ですが、イーサリアムの仕組みを使って作られた仮想通貨はトークンです。

例えば、Binance Coin(BNB)、Maker（MKR）、Basic Attention Token（BAT）といった仮想通貨は時価総額が大きいですが、イーサリアムで作られた仮想通貨なのでトークンになります。

仮想通貨はどこで入手できるの？

仮想通貨の入手方法は主に以下の3つです。

仮想通貨交換所

日本国内には、日本円と仮想通貨を交換できる仮想通貨交換所があり、そこで仮想通貨を入手できます。

交換所によって扱っている仮想通貨の種類が違うので、自分が欲しい仮想通貨を取り扱っている交換所にアカウントを開設しましょう。

国内の主な仮想通貨交換所と取り扱い通貨は以下になります。

誰かにもらう

仮想通貨交換所で仮想通貨を購入する以外に、誰かからもらうという方法もあります。

例えば、XRPTipBotという仮想通貨XRPを利用した投げ銭サービスがあるのですが、これはTwitterユーザーなどがコメント・ツイートを通じて、お互いにXRPを送りあうことができるサービスです。

＞＞XRP Tip Bot

いつも有益な情報ありがとうございます(^^)

+3.9 @xrptipbot

— jeu (@jeu5514) 2019年3月13日

このように、有益な情報を教えてくれた人にXRPを送ることができます。

XRPだけでなく、各仮想通貨にはそれぞれコミュニティーがあり、そのコミュニティーに有益な情報を提供して貢献したりすると、チップとして仮想通貨をもらえることがあります。

以下、いろんな仮想通貨の投げ銭サービスです。

マイニング

ビットコインなどのマイニング（採掘）が可能な仮想通貨は、マイニングに参加することで報酬として仮想通貨を受け取ることができます。

マイニングというのは、送金などの取引処理をコンピュータの計算能力を提供して検証することです。マイニングをするマイナー（採掘者）は取引検証の報酬として仮想通貨を受け取ります。

ビットコインなどのメジャーな仮想通貨は世界中にマイナーがいるため、高性能な専用ハードウェアを大量に用意してマイニングしないと報酬を受け取れないほど競争が激しいです。

そのため今から個人がマイニングでメジャーな仮想通貨を得ようとすることはかなり厳しいです。

仮想通貨の現状と未来

この記事を書いている2019年3月現在、仮想通貨市場は低迷中です。

この図は仮想通貨市場全体の市場規模のチャートなのですが、2018年1月に市場がピークを迎えた後、1年以上下落トレンドが続いています。

2017年末、仮想通貨の価格がどんどん上がって盛り上がっていた時期とくらべると、入ってくるお金も人もかなり少なくなっていると感じます。

そろそろ上昇トレンドになっていくのか、まだまだ低迷が続くのかわからない状況です。

ただ、長期で見れば今以上の市場規模になっていくのではないかと僕は予想します。

以下のチャートは2000年のITバブルがはじけたことを示したチャートなのですが、ITバブルがはじけて2年半ほど大暴落が続いた後、上昇に転じ、約15年かけて最高値を更新したことを示しています。

仮想通貨市場も同様になるとは限りませんが、バブル後の市場の参考になると思います。

ブロックチェーンや分散台帳技術が本物のイノベーションなのであれば、ナスダックのチャートのように仮想通貨市場は復活してくると予想されますし、僕はそう予想して投資しています。